インターネットのコントロール・ポイント
要旨
インターネットに関する技術と市場の変化は、コントロール・ポイントを顕在化させた。そのため、アーキテクチャ自体を変容させる形で規制作用を及ぼす技術的ゲートキーパーを利用する可能性が生じた。しかし、アーキテクチャ自体を変容させることは、生成性を損ない、異議申立ての機会を失う可能性もあるので、問題がある。
コントロール・ポイントの顕在化
インターネットは、分散型のネットワーク構造を有している。そのため、かつては規制作用を媒介すべく徴用されるゲートキーパーの存在を観念しにくかったといえる*1。
しかし、ビジネスモデルの発展及びそれに伴う技術環境の変化により、分散型のネットワークを有するインターネットにおいても、規制作用を媒介しうるコントロール・ポイントが顕在化した。
1990年代後半までに、CompuServeやアマチュアBBSのような専用サービス（proprietary information service）はおおよそインターネットに移行した。インターネット・サービス・プロバイダ（ISP）が商業的成功を収めたことにより、インターネットのアクセスを消費者等に提供する事業者が多く参入するようになったことも影響している。
この頃の利用はハブ・アンド・スポーク（hub-and-spoke）モデルに従ったものであった。すなわち、ユーザーの有する機器は大量に流入する接続を処理できるほどの性能を有していなかったために、常時接続できるウェブサーバーまたはファイルサーバーをISPやOSPに提供してもらうことが多かったのである。
ピア・ツー・ピア技術の発達により、ハブ・アンド・スポークのように非対称的な利用態様は相対化されたものの、現在でもOSPないしISPは、ある程度集中的な管理を担っている。
このような市場と技術の構造は、規制作用を媒介することのできるコントロール・ポイントを顕在化させたといえる。さらに、近年では検索に応じてウェブページをインデックス化する検索エンジンや、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）などの存在も、コントロール・ポイントとして意識されるようになっている。
また、今日では、ソフトウエアの自動アップデートが一般化している。すなわち、ソフトウエアは、インターネットを介して開発元との接触を維持することができる。開発者は、ソフトウエアがユーザーの手に渡った後も、ソフトウエアを再調整することができる。さらに、同じ機器内で作動している他のソフトウエアに影響を与えることもできる。
そのため、ソフトウエアの開発者がゲートキーパーとして徴用されることも考えられる。例えば、ソフトウエアがユーザーに取得され、好ましくない目的で用いられた後に、リコールまたは修正することのできるような形で、ソフトウエアを作成するよう要求されることが考えられる。
伝統的ゲートキーパーと技術的ゲートキーパー
ゲートキーパーという概念についての分析は、金融法ないし企業法務分野の違法行為に関する研究に端を発している。当該分野に見られるホワイトカラー犯罪は、第一次エンフォースメント（primary enforcement）のみでは抑止しきれない。違法行為を行う者に対する直接規制が容易でないからである。
そこで、代位責任（vicarious liability）や使用者責任（respondeat superior）のように、第三者に責任を負わせるというアプローチが検討される。すなわち、第三者に事実上、「巡査」（cop-on-the-beat）の役割を果たすインセンティブを付与するということである。ホワイトカラー犯罪防止という場面においては、顧客と人的関係を有する法律家や会計士といった第三者が、顧客を監視する役割を果たす。
金融法分野において想定されるゲートキーパーは、媒介者自身が、契約関係等を維持し、可能な限り監視することを基本的な枠組みとしている。つまり、人間のゲートキーパーを徴用して監視させることで規制作用を及ぼそうとする企てである。
しかし、インターネット上の媒介を用いた規制は、顧客と人的関係を有し、監視するような形態に限られない。例えば、検索エンジンはインデックス化の対象となる個々のウェブサイト管理者と契約を結んでいるわけではないが、違法な表現が含まれたページを表示しないという規制作用を営むことができる。このような規制は、検索エンジンの事業者自身が監視をしているというよりも、技術自体を変化させうるという点で、伝統的ゲートキーパー（traditional gatekeepers）とは趣を異にしている。すなわち、契約関係に基づく監視ではなく、アーキテクチャの変更によって規制作用を媒介しているのである。
インターネット上のコントロール・ポイントの利用は、ゲートキーパーに対する法の制約によって、アーキテクチャ自体を改変することができることを意味する。このような規制を担う人を「技術的ゲートキーパー」（technological gatekeepers）と呼ぶ。ISPや検索エンジン、OSP、携帯電話事業者などは、技術的ゲートキーパーになりうる。
ただし、技術的ゲートキーパーになりうる者であっても、伝統的ゲートキーパーとしての役割を果たす場合がある。電子口座の不正利用が発覚した場合に決済を停止するなどはその例である。
技術的なゲートキーピング規制の問題点
ゲートキーパーを伝統的なものと技術的なものとに区分する実益は、第三者の利益保護の程度が異なる点にある。
すなわち、伝統的ゲートキーパーによる監視は、一個人に対する影響に留まることが多い。しかし、技術的ゲートキーパーによるアーキテクチャの変更は、生成性（generativity）を損なうという点で、被規制者以外の第三者にも影響及ぼす可能性が大きい。生成性とは、次世代の価値を生み出すことを確保するための基盤を指す。ユーザーの自由を制約するプラットフォームは、用途が束縛される結果、無菌状態（sterile）になってしまい、新しい利用形態を許容できなくなってしまう。
さらに、技術的ゲートキーパーが不可視的である点も問題になる。伝統的ゲートキーパーについては、契約関係を契機としており、また、監視の義務は明文の規定によるものが想定されているから、第三者は、監視されていることを知ることが可能である。
しかし、技術的ゲートキーパーによる制約は、契約関係を前提としていない。また、ゲートキーパーとしての義務が明文化されていたとしても、実際の適用がどうなっているかを知覚するためには、技術的なリテラシーが別途必要となるフィルタリングやブロッキングなど規制態様によっては、規制されているということ自体に気付きにくいからである。これは、異議申し立ての契機を奪われているとも評価できる
したがって、技術的なゲートキーピングは、長い目で見れば、自由とイノベーションの脅威になりうるのである。
